出版社は書籍の電子化に消極的なのか？
「電子ブックにおけるドン・キホーテは誰か」というエントリでは、主に電子ブックというデバイスについて考察したが、少し補足しておく。先日のエントリにも書いたとおり、携帯書籍（市場規模約400億円）、電子辞書（同約400億円）といった分野で書籍の電子化は進んでいる。中には“喋る”電子辞書もあるくらいで、「印刷物としての書籍の電子化」を超えるケースもあるのだが、これは浅倉氏が「電子ブックのあるべき姿はジャンルごとに違ってる。」というエントリでも指摘する通り、電子化に向いているジャンルの書籍が、好ましい形で電子化している例だと言えるだろう。
さらに興味深いものがある。任天堂のウェブサイトで Nintendo DS の「対応ソフトウェア」の右上にある「検索」ボタンを押して、ジャンルとして「学習」と「実用」をチェックして、ソフトウェアを検索してみてほしい。すると実に多くの書籍ライクなソフトウェアがヒットするのだ。もちろん、書籍に比べて対話的に作られているだろうから、単純に書籍と比較することはできないし、すべてが書籍に類したものというわけではない*1。しかし、このジャンルだけで400本近いソフトがある。かつては「DS 文学全集」が26万本という中ヒットになったり、（書籍そのものとは言い難いが）料理本を高度に電子化したともいえる「DSお料理ナビ」は100万本を超える大ヒットとなった。これ一本で30億円近くの売上になる。近々「ハーレクインセレクション」という小説集も出るようだ。
もちろん、書店に並ぶ書籍の数とは比べ物にならないし、出版社が直接ソフト化しているわけではないものも多いが、出版社が電子化に消極的であるとは思えない。むしろ、国内だけで3000万台という出荷実績を持つ DS のプラットフォームがビジネス的に魅力があるから、こうしたソフトが続々と登場してくるのだろう。「PDF（あるいは固定形式）だけが電子書籍」という固定観念を持ち続けているようでは、電子書籍の未来を語ることはできないと私は考える。付言するなら、印刷物の電子化もある程度は進んでいる。先に挙げた hon.jp や fujisan.co.jp 、ebookjapan.jp*2を見ると、それなりの数の書籍や雑誌が電子化されている。必ずしも欲しいものが見つかる状況ではない上に、携帯のみの対応というものも多いのだが、これは「電子化に消極的」なのではなく「（市場規模の小さい）パソコン版の提供に消極的」と捉えることができる。
以前、コルシカが問題視されたときにも「雑誌の電子化という要望を阻害すべきではない」というような意見が見かけられた。だが、それは fujisan.co.jp によって、すでに実現されていたことだった。既にあるサービスを探すことなく批判してみたところで「本気で欲しいと思っていたわけじゃないのでは？」と思われてもしかたがないだろう。そして、電子化の要求がその程度なのであれば、出版社がさほど積極的にならないのも無理からぬことだと思われる。逆に、そこにビジネスチャンスがあるなら、営利企業がそのチャンスをみすみす見送ることはないはずだ（携帯書籍が充実しているのも、まさにそれが理由である）。そうした事実を踏まえず、出版社は電子化に抵抗しているのだという論調で語ることは、的を射ない床屋談義と認識する方がよさそうである。
余談だが Google のブック検索和解案に反対があったことを「電子化への反発」と捉えている人もいるようだ。しかし、日本で反発していたのはごく一部の著者や出版社（または団体）であり、大手の出版社をはじめほとんどの著者は軒並み静観していた。国としても動きはなかった。国名義で異議申し立てを出したドイツやフランスに比べれば、ほとんど何も反発していなかったようなものだ。自分勝手な印象で、都市伝説を広めることのないように願いたいものである。
※2010.2.16追記。このエントリの主張は「出版社は電子化に無条件に積極的なのだ」ということではなく、出版社は“電子化”に抵抗感があるのではないし、実際に電子化に向いている分野では積極的に取り組んで成功しているということである。言い換えると、電子化に消極的に見える分野は、投資対効果が限られていると判断されているのであって、営利企業として「お金になりそうにない」という当たり前の判断をしていると考えられるのである。
